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研修体制について

子供の家では職員のケアスキルの向上の為、さまざまな研修を考えています。 所内研修として基礎的な研修と応用的な研修に分けて実施したいと考えています。 また、施設外研修も有効だと考えられる研修に積極的に職員を参加させていきスキルの向上をめざしたいと思っています。 参考になった研修についてこの情報発信基地で紹介したいと思います。

2006年06月27日

研修体制の主たる内容

施設外研修 ・心理治療専門講座 ・人と接するプログラム ・虐待防止ネットワーク性教育研修 ・虐待に関する集中講座 ・精神保健講座 施設内研修 ・救急看護法 ・初期消火訓練 ・栄養管理研修 ・安全管理研修 ・性教育研修 SDS 職員が個人レベルで関心を持っていることで施設に知識や技術が還元されるものについ て勤務上の配慮や経済的支援をしていくというもの。

子どもの家の研修体制はOJTシステムを導入しています。

OJT(On The Job Traning)
職場内研修として位置づけされるもので、主としてルーティンワーク(日常基本業務)において の指導助言をすることにより、職員個々スキルアップを目的としたもの。
個々の職員を助言者として先輩職員が担当し、年間の努力目標を設定し、実行します。
OFF-JT(Off The Job Traning)
職務を離れて様々な専門的な知識を集団又は個人で体得するために参加する研修。
施設 外の場合と施設内で専門家の先生を呼び学習する場合の2種類に分れる。

子どものお世話をする職員について

子どもたちのお世話をしたり、相談にのったり助言をする職員たちは、職種で言いますと保育士、または児童指導員となります。これらの職種に男女の特定はありません。

家庭生活と同じような身辺介助の関わりを中心として家庭における母親と父親の果たすべき役割・機能をそれぞれの職員が分担しつつ、共同して子育てに当たることとなります。

将来の自立に向け、生活習慣の体得や親子関係への支援等をおこなっています。

職員の日々のモットーとして、次の3ケ条を掲げています。
子どもの心情に共感でき、スキンシップを徹底できる職員
子どもの心や考えを代弁できる職員
後ろ姿の教育ができる職員

発達の遅れた子どもたち

最近は、幼児・学齢児を問わず軽度の発達遅滞のある子どもたちの入所が増えつつあります。

家庭での子育てのあり方にも原因はあるのでしょうが、いずれにしても一人一人の子どもをしっかりと育てていこうとする観点から、健常な子どもたち以上の情熱とかかわり方の工夫が求められるところです。

遅滞に対する正しい理解に基づいた愛情と、個々の対応により、内包している伸びるべき可能性を保障してやりたいと願っています。

子育てについての工夫

幼児

幼児にとって安心感のもてる生活内容や安定した職員との関わりを大切にしています。

また、できるだけ園外に連れ出し様々な体験の量を増やすことを心がけています。

これは、在宅児童に比べると刺激の量が絶対的に不足しており、成長とともにいろいろと困難な課題が生じることが多いからです。

さらに、職員と幼児が個別的に関われる時間も大切にしたいので、そうした機会設定にも留意しております。

小学生

子どもたちの将来の基盤を育てることを願いつつ、日々を安定した情緒で過ごせるように、可能な限り伸び伸びとした生活内容を心がけ、友人や職員との親密な関係、楽しい余暇の過ごし方、個別的な体験ができる機会を作ることを配慮し努力しています。

また、基本的な生活習慣を体得させるために個々の子どもの生活内容についての情報・意見の交換を活発に行い、その時々の子どもに必要な助言や指導の内容を確認しつつ、関わりを深めています。

中学生・高校生

できる限り制限や禁止を緩め、子どもが自分自身で判断したり工夫できる生活時間や外出の機会を作ることで、自主性や自立性を育成することを最大の目標としています。

 また正しい生活習慣が体得できていない子どもには本人へ根気強く関わっていく努力とともに、課題を設定して頑張らせる等の試みもしていますが、非常に困難なことであります。

2006年06月14日

”子育て”の基本的な考えかたは・・・

創立者のキリスト教精神により、家庭を離れた子どもの深い悲しみや挫折感を理解し、同じような境遇にある友だちとの仲間づくりを通して相互理解、連帯感を育みます。

家庭に代わる楽しい生活を工夫するとともに、円満な性格の形成、規則正しい生活習慣の体得を目標にした指導をします。

高学齢の子どもたちには、自分の将来の進路決定や社会的自立に向けての助言や支援のあり方を考え、子ども自身の思いや判断を尊重しつつ、自主性の育成に努めます。

 一度は崩壊した家庭から入所した子どもたちを一日も早く家庭に復帰させることを願い親子関係の再構築と維持を目指して様々な働きかけをし、必要に応じて具体的な支援を行います。

これらの考えの根底に「子どもの権利条約」に謳われた精神を据え、一人ひとりの子どもを権利行使の主体者とし重んじる考えを徹底します。これらの考えを実現するために、職員の働きの上で様々な工夫をしています。

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